Transition

変遷

  • 制服

  • トラック
    (Coming Soon)

  • 梱包資材
    (Coming Soon)

  • NEKO
    システム

  • 本社

  • ヤマト
    グループ

1924~

1924~
1924~
1924~
1924~

写真左上は1979年に撮影

小倉康臣は、運転手の応対や服装は会社の信用を左右すると考え、トラック業界では、類のない制服制度を採用した。当時としては、非常に斬新なスタイルで、そのスマートさは世間の注目を集めた

1955~

1955~

大和便をはじめとした運転手の制服を制定

1969~

1969年の制服
1969年の制服

創業50周年を記念してリニューアル。上着とズボンの色と車両のツートンカラーを対応させた。宅急便開始時はこの制服だった。その後、ズボンの改定を実施[右]

1977~

1977~

写真は冬服のレプリカ。(2019年に撮影)

女性作業制服(SD用)が登場。清潔感と動きやすさを両立

1990~

1990~
1990~

創業70周年を記念してリニューアル。男女でデザインを変え、女性事務制服にはニットベスト・ジャケットを採用

2000~

2000~
2000~
2000~

現在の制服は創業80周年を記念してリニューアルしたもの。男女のデザインを揃えた。左下はアジア地域の制服で、帽子の色が異なる

トラック

梱包資材

1974~

テレックス

テレックス

営業所の端末

営業所の端末

「NEKOトータルシステム」の起動当日の様子(1974年2月1日)

「NEKOトータルシステム」の起動当日の様子(1974年2月1日)

パンチ室(ヤマトシステム開発3階)

パンチ室(ヤマトシステム開発3階)

第1次NEKOトータルシステム運用開始
ホストコンピュータと各営業所端末をオンライン化し、運賃自動計算、貨物追跡・問い合わせなどを実現

1980~

バーコード付き送り状(1980年) 「NEKO-POS」 「NEKO-POS」の入力作業(1980年)
  • 左上:バーコード付き送り状(1980年)
  • 右上:「NEKO-POS」の入力作業(1980年)
  • 左下:NEKO-POS
第2次NEKOシステム運用開始
宅急便システムを構築。バーコード付き送り状、情報入力専用端末機「NEKO-POS」を採用

1981~

第2次NEKOシステム開通を祝して第一声として送られた「お祝いメッセージ」(1981年)

「第2次NEKOシステム」開通を祝して第一報として送られた「お祝いメッセージ」(1981年)

第2次NEKOシステムのオンライン情報網完成
全国ネット宅急便オンライン情報網が完成し、1982年までに段階的に導入

1985~

「第3次NEKOシステム」で開発されたPP

「第3次NEKOシステム」で開発されたPP

ワークステーション

ワークステーション

第3次NEKOシステムの運用開始
セールスドライバー(SD)が携帯する業界初の端末機(ポータブルポス:PP)を開発し、第3次NEKOシステムのテストを開始。SDが軒先でPPに入力した情報を各営業所に設置したワークステーションに接続し、転送するシステムの運用を開始
第3次NEKOシステムでは、全SDが携行するPPの送り状情報を店所のWSで転送できるようになった(1990年代)

第3次NEKOシステムでは、全SDが携行するPPの送り状情報を店所のWSで転送できるようになった(1990年代)

「第3次NEKOシステム」のPPに付属するライトペンは、軒先での鮮度の高い情報入力を可能にした(1990年代)

「第3次NEKOシステム」のPPに付属するライトペンは、軒先での鮮度の高い情報入力を可能にした(1990年代)

1993~

「第4次NEKOシステム」でもライトペンを採用。システムによりSDの入力ミスを防ぎ、現場の効率を上げる考え方が貫かれた(1990年代)

「第4次NEKOシステム」でもライトペンを採用。システムによりSDの入力ミスを防ぎ、現場の効率を上げる考え方が貫かれた(1990年代)

第4次NEKOシステムで採用された3種類のICカード、第4次「PP」と「PPステーション」

左:「第4次NEKOシステム」で採用された上から顧客用、取扱店用、SD用の3種類の「ICカード」。
それまでアナログだった取扱店とSDの双方の負担を軽減した点で画期的だった
中:「第4次NEKOシステム」のPP
右:PPステーション

第4次NEKOシステム運用開始
タッチパネル式PP導入により操作性を向上。ICカードを採用し、セールスドライバー(SD)の入力負荷とミスを削減

1999~

「第5次NEKOシステム」のPPは、レーザースキャナでバーコードを瞬時に読み取ることが可能に(2001年)

「第5次NEKOシステム」のPPは、レーザースキャナでバーコードを瞬時に読み取ることが可能に(2001年)

左:「第5次NEKOシステム」のSD携帯端末(左から、PP、プリンタ、グレードル)

左:「第5次NEKOシステム」のSD携帯端末(左から、PP、プリンタ、グレードル)

「第5次NEKOシステム」で、PPからWSへのデータ転送を行う接続機器として使われたグレードル

「第5次NEKOシステム」で、PPからWSへのデータ転送を行う接続機器として使われたグレードル

第5次NEKOシステム導入開始
コンピュータのOSにUNIXを採用し、情報の処理量とスピードが向上した。PPとプリンタを分離し、バーコードの読み取りにレーザースキャナを採用

2005~

「第6次NEKOシステム」で、お客さまの玄関先でクレジットカードを受け取り、決済をするSD(2010年)

「第6次NEKOシステム」で、お客さまの玄関先でクレジットカードを受け取り、決済をするSD(2010年)

「第6次NEKOシステム」のSD携帯端末(左から、PP、プリンタ、携帯電話、カード決済端末)

「第6次NEKOシステム」のSD携帯端末(左から、PP、プリンタ、携帯電話、カード決済端末)

第6次NEKOシステム導入開始
セールスドライバー(SD)が携帯する端末がPP、プリンタ、携帯電話、カード決済端末の4つになり、各端末がBluetoothで連動し、軒先での情報処理精度が向上

2010~

「第7次NEKOシステム」では、「クロネコメンバーズカード」に搭載された電子マネーで、宅急便コレクトなどの支払いが可能に

「第7次NEKOシステム」では、「クロネコメンバーズカード」に搭載された電子マネーで、宅急便コレクトなどの支払いが可能に

「第7次NEKOシステム」のSD携帯端末(左から、PP、プリンタ、携帯電話)

「第7次NEKOシステム」のSD携帯端末(左から、PP、プリンタ、携帯電話)

第7次NEKOシステム導入開始
PPに非接触ICカードリーダーを搭載し、電子マネー決済対応や「クロネコメンバーズ」との連携を推進
第7次NEKOシステム活用の新サービス開始
顧客の軒先で送り状が印刷できる「らくらく送り状サービス」や「宅急便受取指定サービス」を開始

2017~

「第8次NEKOシステム」では、タブレット端末で集配状況を確認できる

「第8次NEKOシステム」では、タブレット端末で集配状況を確認できる

「第8次NEKOシステム」のSD携帯端末(左から、タブレット、プリンタ、携帯電話、カード決済端末)

「第8次NEKOシステム」のSD携帯端末(左から、タブレット、プリンタ、携帯電話、カード決済端末)

第8次NEKOシステム導入開始
PPの機能を果たすタブレット端末を導入し、電子住宅地図、集荷状況、集配ルートなどの情報を可視化

1919(大正8)年創業の大和運輸株式会社の本社は会社が成長するとともに移転している。
現時点で5代目の本社となるが、そのすべてがビジネスやファッションの中心地東京・銀座に置かれている。

1919~

創立時の本社周辺(当時の運転手・渡辺丑五郎氏の記憶によるスケッチから復元想像図)

創立時の本社周辺(当時の運転手・渡辺丑五郎氏の記憶によるスケッチから復元想像図)

初代本社は、親戚から借り入れた炭屋の一部を改造した京橋区東豊玉河岸(現在の中央区銀座3丁目)に置かれた。

1924~

1924~

2代目

1924~

関東大震災をくぐり抜けた1924年1月には京橋区木挽町1丁目7番地に事務所兼車庫の社屋を建設し、借地ながら初めて自前の建物を持った(2代目)。

1929~

3代目

3代目

新本社前での全社員による記念写真(1934年の創立15周年時)

新本社前での全社員による記念写真(1934年の創立15周年時)

定期便を開始した時期には本社の新築にも着手し、1929年10月、前年に完成した昭和通り沿いの京橋区木挽町2丁目1番地(現在の銀座2丁目)に新たな本社を建築して紀伊国橋際にあった本社機能を移転した。

1958~

4代目

4代目

1950年代半ばには業容の拡大により本社機構の人員も増加し、この社屋では手狭になっていたため、隣接地にあった京橋営業所を取り壊し、その跡地(東銀座2丁目3番地)に新たな本社ビルを建設することを決め、1958年10月、鉄筋コンクリート造りの本社ビルが完成した。

1990~

5代目

5代目

1990年には銀座2丁目16番地に本社新社屋が竣工(5代目)。これが現在の本社ビルである。

小倉康臣の生家は江戸時代から7代続く原料紙問屋で、現在の銀座・数寄屋橋交差点付近に店を構えていた。
康臣が銀座で生まれ、銀座で創業、そして銀座の中で本社を移転し100年。その歴史を銀座の街が見守っている。

1910

1919 11
大和運輸株式会社(現:ヤマトホールディングス株式会社)創業

1950

1957 1
千代田梱包工業株式会社(現:ヤマトパッキングサービス株式会社)の全株式を取得
1957 10
大和商事株式会社(現:ヤマトオートワークス株式会社)設立
1958 9
大和運輸健康保険組合(現:ヤマトグループ健康保険組合)設立
1959 8
京都貨物自動車運輸株式会社(現:ヤマトマルチチャーター株式会社)の全株式を取得

1960

1963 3
湖南工業株式会社設立
1964 7
大洋自動車運送株式会社(現:神戸ヤマト運輸株式会社)の全株式を取得
1966 11
大和運輸厚生年金基金(現:ヤマトグループ企業年金基金)設立

1970

1973 1
ヤマトシステム開発株式会社設立
1977 3
極東リース株式会社(現:ヤマトリース株式会社)設立

1980

1980 3
YAMATO TRANSPORT U.S.A., INC.(米国ヤマト運輸株式会社)設立
1982 10
大和運輸(香港)有限公司(現:香港ヤマト運輸有限公司)設立
1983 6
YAMATO TRANSPORT (S) PTE. LTD.(シンガポールヤマト運輸株式会社)設立
1984 4
和台貨運代理股份有限公司(現:台湾ヤマト運輸有限公司)設立
1985 4
沖縄運輸株式会社(現:沖縄ヤマト運輸株式会社)設立
1985 9
ヤマトホームサービス株式会社(現:ヤマトホームコンビニエンス株式会社)設立
1986 7
ヤマトコレクトサービス株式会社(現:ヤマトフィナンシャル株式会社)設立
1986 10
オランダヤマト運輸株式会社(現:欧州ヤマト運輸株式会社)設立
1988 11
YAMATO TRANSPORT (M) SDN. BHD.(マレーシアヤマト運輸株式会社)設立

1990

1990 10
YAMATO UNYU (THAILAND) CO., LTD.(タイヤマト運輸株式会社)設立
1993 9
財団法人ヤマト福祉財団(現:公益財団法人ヤマト福祉財団)設立
1998 1
ヤマトキャリアサービス株式会社(現:ヤマトWebソリューションズ株式会社)設立
1998 6
株式会社スワン設立
1999 11
ヤマト・ユーピーエス・インターナショナルエアカーゴ株式会社
(現:ヤマトグローバルロジスティクスジャパン株式会社)設立

2000

2001 3
埼玉グリーンライナー株式会社(現:ヤマトボックスチャーター株式会社)設立
2002 1
ヤマト・スタッフ・サプライ株式会社設立
2002 9
神奈川グリーンライナー株式会社(現:ボックスチャーター株式会社)設立
2003 9
ヤマトコンタクトサービス株式会社設立
2004 5
沖縄キャットワークス株式会社(現:ヤマトオートワークス沖縄株式会社)設立
2004 11
ヤマトマネージメントサービス株式会社設立
2005 1
YAMATO INTERNATIONAL LOGISTICS CO., LTD.(ヤマト国際物流有限公司)設立
2005 3
ヤマト運輸分割準備株式会社(現:ヤマト運輸株式会社)設立
2005 4
ファインクレジット株式会社(現:ヤマトクレジットファイナンス株式会社)の株式を取得
2005 9
社会福祉法人ヤマト自立センタ-設立
2006 4
ヤマトダイアログ&メディア株式会社設立
2006 10
ヤマトオートワークス北信越株式会社設立
2006 12
ヤマト包装技術研究所株式会社設立
2007 7
ヤマトエキスプレス株式会社(現:ヤマトグローバルエキスプレス株式会社)設立
2007 12
ヤマトオートワークス岩手株式会社設立
2008 3
YAMATO LOGISTICS INDIA PRIVATE LIMITED(ヤマトロジスティクスインド株式会社)設立
2008 4
ヤマトオートワークス四国株式会社設立
2008 7
SHANGHAI WAI GAO QIAO BONDED LOGISTICS ZONE YAMATO WAREHOUSE CO., LTD.
(上海ヤマト倉庫有限公司)設立
2008 8
ヤマトロジスティクス株式会社設立
2008 11
エキスプレスネットワーク株式会社設立

2010

2010 1
上海巴士物流有限公司(現:ヤマト(中国)運輸有限公司)の株式を取得
2013 9
PT. YAMATO INDONESIA(インドネシアヤマト株式会社)設立
2014 1
YAMATO ASIA PTE. LTD.(ヤマトアジア株式会社)設立
2015 1
YAMATO TRANSPORT MEXICO S.A.DE C.V.(メキシコヤマト運輸株式会社)設立
2015 2
YAMATO LOGISTICS VIETNAM COMPANY LIMITED(ヤマトロジスティクスベトナム有限会社)設立
2016 4
一般社団法人ヤマトグループ総合研究所設立
2017 1
YAMATO INVESTMENT(HONG KONG) LIMITED (ヤマト(香港)有限公司)設立
2017 2
CKE TRANSPORT AGENCY SDN.BHD.(現:OTL ASIA SDN.BHD.)の全株式を取得
2017 2
OVERLAND TOTAL LOGISTIC SERVICES(M)SDN.BHD.の株式を取得
2017 2
OVERLAND TOTAL LOGISTICS(THAILAND) CO.,LTD.の株式を取得
2017 2
OVERLAND TOTAL LOGISTICS SERVICES VIETNAM JOINT STOCK COMPANYの株式を取得
2017 4
YAMATO (CHINA) COMPANY LIMITED.(ヤマト管理(中国)有限公司)設立
2017 4
GUANGXI OVERLAND TOTAL LOGISTICS CO., LTD.の全株式を取得
2017 4
SHENZHEN SHUN ZHI TONG INTERNATIONAL LOGISTICS CO., LTD.の全株式を取得
2017 4
SHENZHEN OVERLAND SUPPLY CHAIN MANAGEMENT CO.,LTD.の全株式を取得
2017 8
YAMATO 365 EXPRESS COMPANY LIMITED.(ヤマト365エキスプレス有限会社)の株式を取得
2017 10
PT. YAMATO INDONESIA FORWARDING(インドネシアヤマト・フォワーディング株式会社)設立
2017 12
YAMATO GLOBAL LOGISTICS MYANMAR CO., LTD.
(ヤマトグローバルロジスティクスミャンマー株式会社)設立