SUSTAINABILITY

100年後の未来づくりは、
もう始まっている。
SUSTAINABILITY

100年企業のヤマトグループは、次の100年も社会から求められる存在であるために、事業と連動したサステナビリティの体制を構築し、取り組みを着実に実行していきます。

  • “つなぐ、未来を届ける、
    グリーン物流”

    “つなぐ、未来を届ける、グリーン物流”へ
    ヤマトグループはさらに進化します。
    人や資源、情報を高度につなぎ、輸送をより効率化させ、
    環境や生活、経済によりよい物流を実現します。

    CO₂排出量実質ゼロに挑戦し、
    持続可能な資源の利用・消費モデルを創造し、
    強く、スマートな社会を支えます。

    • 重要
      課題
    • エネルギー・気候
    • 大気
    • 資源循環・廃棄物
    • 社会と企業の
      レジリエンス
    • 優先
      事項
    • CO2実質ゼロ

      CO₂実質ゼロ

    • きれいな空をまもる物流

      きれいな空を
      まもる物流

    • 資源を大切にする物流・事業

      資源を大切にする
      物流・事業

    • 環境とともに生きる社会をリードする物流インフラ

      環境とともに
      生きる社会をリードする
      物流インフラ

    • 重要
      課題
    • エネルギー・
      気候
    • 大気
    • 優先事項
    • CO2実質ゼロ

      CO₂
      実質ゼロ

    • きれいな空をまもる物流

      きれいな空を
      まもる物流

    • 重要
      課題
    • 資源循環・
      廃棄物
    • 社会と企業の
      レジリエンス
    • 優先事項
    • 資源を大切にする物流・事業

      資源を
      大切にする
      物流・事業

    • 環境とともに生きる社会をリードする物流インフラ

      環境とともに
      生きる社会を
      リードする
      物流インフラ

    :Scope1&2(自社の排出)

    TOPICS 01

    効率的な幹線輸送により
    CO₂排出量を削減
    (日本初のスーパー
    フルトレーラ25を導入)

    課 題

    気候変動は世界が直面する重要課題で、2015年のパリ協定やSDGs(持続可能な開発目標)の採択等を背景に、国や地域、企業は気候変動に対する取り組みを強化しています。物流においても輸送効率の向上やCO₂削減が重要課題となっています。

    ACTION

    主要都市間の効率的な幹線輸送を実現するため「スーパーフルトレーラ25」(車両長25mの連結トレーラ)で物流他社と幹線共同輸送しています。 「スーパーフルトレーラ25」の積載量は従来の大型トラックの2倍となり、CO₂削減が期待できます。業界全体の輸送効率化とCO₂削減に貢献する本取り組みは、2019年国土交通省の改正物流総合効率化法の認定を受けました。

    TOPICS 02

    環境に配慮した
    事業展開

    課 題

    ヤマトグループに関わる気候変動の影響として、施設や車両、燃料の環境規制強化による対応コストの増加や異常気象により、宅急便事業の継続困難なエリアが増えることが考えられます。

    ACTION

    わたしたちは環境保護宣言の「輸送のエコ」や「施設のエコ」を通じて、気候変動リスクの緩和を図り、サービスの継続性を高めています。「輸送のエコ」では、人と貨物を同時に運ぶ客貨混載輸送や低公害車の導入、台車の利用を、「施設のエコ」では環境負荷の少ない工場などを展開。また、低公害車などへの切り替えは、大気汚染対策としても重要と考え注力しています。

    客貨混載輸送
    客貨混載輸送
    小型商用EVのトラック
    小型商用EVのトラック
    環境負荷が少ない工場展開
    環境負荷が少ない工場展開
  • 共創による、フェアで、
    “誰一人取り残さない
    社会の実現への貢献

    ヤマトグループは社会的インフラ企業として、
    フェアで効率的な事業プロセスを通じて、
    あらゆる人々にものや価値を届けることで、
    社会における様々な格差や障害を解消・低減し、
    社員やお客様など様々な人々の生活の質(QOL)向上に貢献します。

    リアルの強みとデジタルイノベーションの推進、
    そして多様なパートナーとの共創により、社会課題の解決を目指し、
    “誰一人取り残さない”社会の実現に
    リーディングカンパニーとして貢献していきます。

    ヤマトグループとSDGs

    ヤマトグループは2014年4月に「国連グローバル・コンパクト」への署名を行うなど、持続可能な社会づくりに向けた国際的な取り組みに賛同しています。2015年9月に国連で採択された「持続可能な開発目標(SDGs)」は、2030年に向けた国際社会共通の目標です。SDGsで示された世界が抱える喫緊の社会課題の解決に向けて、私たちヤマトグループも事業を通じて取り組んでいきます。

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    • 重要
      課題
    • 労働
    • 人権・ダイバーシティ
    • 安全・安心
    • 優先
      事項
    • フェアで働きやすく仕事への誇りを感じられる労働環境の構築

      フェアで働きやすく
      仕事への誇りを感じられる
      労働環境の構築

    • 人権を尊重し多様性を認め合う活気ある社会づくり

      人権を尊重し
      多様性を認め合う
      活気ある社会づくり

    • 交通・労働の安全および品質向上の確保

      交通・労働の安全
      および
      品質向上の確保

    • 重要
      課題
    • データ活用・セキュリティ
    • サプライチェーン
      マネジメント
    • 地域コミュニティ
    • 優先
      事項
    • 堅牢な情報セキュリティの確保と多様な車両データ等の社会的な活用

      堅牢な情報セキュリティの
      確保と
      多様な車両データ等の
      社会的な活用

    • 環境や社会に配慮したレジリエンスでサステナブルなサプライチェーン

      環境や社会に配慮した
      レジリエンスで
      サステナブルな
      サプライチェーン

    • 共創による経済的精神的に豊かな地域づくり

      共創による
      経済的精神的に
      豊かな地域づくり

    • 重要
      課題
    • 労働
    • 人権・
      ダイバー
      シティ
    • 優先事項
    • フェアで働きやすく仕事への誇りを感じられる労働環境の構築

      フェアで
      働きやすく
      仕事への誇りを
      感じられる
      労働環境の
      構築

    • 人権を尊重し多様性を認め合う活気ある社会づくり

      人権を尊重し
      多様性を
      認め合う
      活気ある
      社会づくり

    • 重要
      課題
    • 安全・安心
    • データ活用・
      セキュリティ
    • 優先事項
    • 交通・労働の安全および品質向上の確保

      交通・労働の
      安全
      および
      品質向上の
      確保

    • 堅牢な情報セキュリティの確保と多様な車両データ等の社会的な活用

      堅牢な情報
      セキュリティの
      確保と
      多様な車両
      データ等の
      社会的な活用

    • 重要
      課題
    • サプライ
      チェーン
      マネジメント
    • 地域
      コミュニティ
    • 優先事項
    • 環境や社会に配慮したレジリエンスでサステナブルなサプライチェーン

      環境や社会に
      配慮した
      レジリエンスで
      サステナブルな
      サプライ
      チェーン

    • 共創による経済的精神的に豊かな地域づくり

      共創による
      経済的
      精神的に
      豊かな
      地域づくり

    ※誰一人取り残さない:SDGsが掲げる基本理念

    TOPICS 03

    「運ぶ」ことを通して
    生活全般を支援
    -高知県大豊町-

    課 題

    大豊町は過疎高齢化が急速に進んでいます。町民の2人に1人が65歳以上という状況のなか、高齢者の買い物支援や見守り支援の体制をどのように行うかが課題となっていました。

    ACTION

    大豊町と商工会と連携し、地元商店を活用した「お買い物支援+見守り」を実施。お買物の注文が入ると町内商店から商品を集荷し、その日のうちにお届けしています。また、配達の際に、高齢者の健康状態などを確認し、便利で安心に生活できる環境を構築しました。町内商店での流通が増えることで、地域経済の活性化にもつながっています。

    TOPICS 04

    居住者の暮らしを
    便利で快適にする
    「くらしのサポートサービス」を
    提供
    -東京都多摩市-

    課 題

    高度経済成長期に建設された多摩ニュータウンは、地域によって高齢化が進んでいます。坂の多い丘陵地であることや身近な商店の減少などに伴い、地域コミュニティの活性化や利便性向上が求められていました。

    ACTION

    団地内に「ネコサポステーション」という拠点を開設し、一括配送、買い物・家事サポートなど「くらしのサポートサービス」を提供しています。また、同拠点をコミュニティの場として開放し、さまざまなイベントを開催。2019年10月より、千葉県松戸市へも同サービスを展開しています。